| 5月11日発売『日経コンストラクション』等の広告におきまして「フレーム解析」についてはオプションとして表示しておりましたが、先頃出版されました(社)日本下水道協会『下水道施設耐震計算例』との整合を考え、標準仕様として組み込む事にいたします。 したがいまして「修正慣用法」もしくは「フレーム解析」より選択していただけますので、『耐震計算例』やその他『各自治体耐震基準』等にも対応が可能となります。 |
| ■ 常時フレーム支点条件（常時） |
| 常時の場合は、下図に示すピンローラー支点とする。 | ||
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1） | 連立方程式はスカイライン法で解き、節点変位を求める。 |
| 2) | 地盤バネは接線・法線方向バネとし、節点バネとして計算し、作用する地震力は各々集中荷重として与える。すなわち、各接点位置における法線及び接線方向のバネ定数（単位周長当たりkN/m2）に隣接節点間距離（半径×隣接節点間の中心角）を乗じた値（kN/m）を集中バネのバネ定数とし、この集中バネに各節点での地震時水平変位を乗じた位置から地震荷重（集中荷重）を求め、これをX、Y方向に分解し節点荷重としている。 | |
| ■ 地震時フレーム条件 |
| 本検討では全周に地盤バネを配置するものとし、拘束点は設けない。 なお、地盤バネ及び地震力については、法線・接線方向モデルとして扱う。 |
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| ※ レベル2応力照査は全塑性モーメントによる。 |
